今は残念な結果だが、この先１０年の変化が楽しみ
特に新聞の購買数は激減するだろうから、世の中がどう変わっていくか、楽しみにしよう。
いまは、本当に残念な結果。
日本では2019年に調査が実施されています。
新聞・TVへの信頼度が世界先進国の中で突出して高く、その２つを情報源として毎日利用する人の割合が世界一高く、もしもどこかの国と戦争になった場合、国のために戦うという人が１割しかいなく、マスメディアの意見に左右されると危惧される”わからない”と答えた人が４割もいる。
虎８や文化人放送局ですら新聞や通信社の報道を素に組み立てられるケースがほとんどなのも、そういうところなのかなぁ。
就任半年の菅首相が、国民世論に反して緊急事態宣言を解除できるかといえば、極めて困難であると考えられます。陸軍大将の東条首相は「日本必負」の認識を持っていたにもかかわらず『日本ニュース』のプロパガンダを信じ込まされた国民の熱狂におされ意思に反して日米開戦を選択、史上最長の総理である安倍首相さえもワイドショーのプロパガンダを信じ込まされた国民の怒号におされ意思に反して緊急事態宣言を発令しました。自由と民主主義の社会では、国の重大事にあたっては、たとえ根拠が全くない、どうしようもなく稚拙な選択であっても、主権者である国民の意見が尊重されるのです。
